どの業界に入れば大きく稼げるのかを知るために、平均年収ランキングを参考にする人は多いです。
そこで本記事では【2023年度版】職業・業種・企業別の平均年収ランキングを紹介します。
また、知人や友人から「高年収」と言われるための基準や、平均年収を超えるために大きく稼ぐ方法について解説します。
日本の平均世帯年収である545.7万円よりも高い収入を得たい人は、ぜひ参考にしてください。
- 職業別の平均年収ランキングTOPは、航空機操縦士:約1600万円
- 業種別の平均年収ランキングTOPは、電気・ガス・熱供給・水道業:766万円
- 企業別の平均年収ランキングTOPは、M&Aキャピタルパートナーズ:約3161万円
- 年収が高いと言われるのは「年収約550万円」を超えたあたり
- 平均年収を超えるためには「業務独占資格を取る」「収益性の高い業界の企業を選ぶ」などがおすすめ
- 転職情報を効率的に得るためには、転職サイトがおすすめ
- あなたに最適な転職をしたい方は、転職エージェントがおすすめ
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職業別の平均年収ランキングTOP10
はじめに、職業別の平均年収ランキングを紹介します。
厚生労働省「令和4年賃金構造基本統計調査」によると、職業別の平均年収ランキングTOP10は以下の通りでした。
順位 | 職業 | 年齢 | 月収 | 年収(円) |
---|---|---|---|---|
1位 | 航空機操縦士 | 42.1歳 | 約128万円 | 約1600万円 |
2位 | 医師 | 44.1歳 | 約97万円 | 約1428万円 |
3位 | 大学教授(高専含む) | 57.5歳 | 約65万円 | 約1065万円 |
4位 | 法務従事者 | 47.2歳 | 約54万円 | 約971万円 |
5位 | 管理的職業従事者 | 50.9歳 | 約53万円 | 約862万円 |
6位 | 大学准教授(高専含む) | 48.5歳 | 約53万円 | 約860万円 |
7位 | 歯科医師 | 38.1歳 | 約61万円 | 約810万円 |
8位 | その他の経営・金融・保険専門職業従事者 | 40.5歳 | 約47万円 | 約780万円 |
9位 | 公認会計士、税理士 | 42.4歳 | 約43万円 | 約746万円 |
10位 | 小・中学校教員 | 42.5歳 | 約45万円 | 約739万円 |
ここからは、ランキングの中でも平均年収が高い上位5職種の特徴・仕事内容について紹介します。
それぞれについて解説します。
航空機操縦士(パイロット):約1600万円
航空機操縦士の平均年収は約1600万円でした。
主な仕事内容は、以下の通りです。
- 国内線や国際線の旅客機・貨物機の運航
- 写真撮影や航空測量のための小型飛行機やヘリコプターの操縦
航空機操縦士の年収が高い理由としては、
- 高度な専門知識とスキルが必要
- 責任が重い
- 夜勤・長時間勤務を強いられる
などが挙げられます。
航空機操縦士は、乗客の命を常に預かったまま仕事をするため、仕事の責任が非常に重いです。
加えて、飛行機を安全に操縦するための高度な専門知識とスキルも求められます。
勤務時間が長く夜勤も強いられるため、心身の疲労が大きいことも特徴の一つです。
これらの事情を考慮すると、平均年収が高く設定されているのも当然だと言えるでしょう。
医師:約1428万円
医師の平均年収は約1428万円でした。
主な仕事内容は、以下の通りです。
- 患者の診察
- 患者の診療
医師の年収が高い理由としては、
- 高度な専門知識が必要
- 過酷な労働環境
- 責任が重い
などが挙げられます。
医師は人の生命に関わる職業であるため、常に重い責任と隣り合わせであることに加えて、高度な専門知識も求められます。
労働環境も過酷で、当直を行うと30時間以上ものあいだ病院内に拘束されることもあります。
加えて、休日にも関わらず病院から「患者の病状についての電話連絡」が来ることもあり、気が休まらないことも多いです。
医師の仕事内容や専門性の高さを考慮すると、平均年収が高いのも納得だと言えるでしょう。
大学教授(高専含む):約1065万円
大学教授の平均年収は約1065万円でした。
主な仕事内容は、以下の通りです。
- 専門分野の研究
- 学生への指導
- 大学の管理・運営
大学教授の年収が高い理由としては、
- 専門的な知識が求められる
- 研究と教育の複合業務を求められる
などが挙げられるでしょう。
大学教授として活躍するためには、深い学問的知識を持つことが必須です。
また、研究のみならず教育にも携わる必要があるため、教育学にも深い知見を持たなくてはいけません。
高度な專門知識や幅広い活動を求められることを考えると、平均年収が高く設定されているのも当然だと言えるでしょう。
法務従事者:約971万円
法務従事者の平均年収は約971万円でした。
主な仕事内容は、以下の通りです。
- 契約や取引に関する法務業務
- 企業運営に関する法務業務
- 紛争対応法務
法務従事者の年収が高い理由としては、
- 法的な専門知識が求められる
- 責任が重くプレッシャーも大きい
などが挙げられます。
法的な専門知識を身につけるのは非常に困難であり、高い能力を求められます。
加えて、法的問題への対処は責任が重くプレッシャーがかかることから、心身への負担も大きいです。
これらの事情を考慮すると、法務従事者の平均年収が高いことは当然だと言えるでしょう。
管理的職業従事者:約862万円
管理的職業従事者とは、就業者のうち「会社役員」「企業の課長相当職以上」「管理的公務員」などを指します。
管理的職業従事者の平均年収は約862万円でした。
主な仕事内容は、以下の通りです。
- 事業経営方針の決定
- 経営方針に基づく執行計画の樹立
- 作業の監督・統制
管理的職業従事者の年収が高い理由としては、
- 企業の運営や戦略を任される
- 責任が重くプレッシャーも大きい
などが挙げられます。
管理的職業従事者は企業の運営や戦略に深く関与するため、それに見合った高度なスキルが求められます。
加えて、組織全体に関わる重大な意思決定を任されることも多いため、責任が重くプレッシャーも大きいです。
以上の理由から考えると、管理的職業従事者の年収が高くなることも当然だと言えるでしょう。
業種別の平均年収ランキングTOP10
続いて、業種別の平均年収ランキングを紹介します。
国税庁の「令和3年分民間給与実態統計調査」によると、業種別の平均年収ランキングTOP10は以下の通りでした。
順位 | 業種 | 平均年収 |
---|---|---|
1位 | 電気・ガス・熱供給・水道業 | 766万円 |
2位 | 金融業・保険業 | 677万円 |
3位 | 情報通信業 | 624万円 |
4位 | 学術研究、專門・技術サービス業・教育、学習支援業 | 521万円 |
5位 | 製造業 | 516万円 |
6位 | 建設業 | 511万円 |
7位 | 複合サービス事業 | 494万円 |
8位 | 不動産業・物品賃貸業 | 426万円 |
9位 | 運輸業、郵便業 | 425万円 |
10位 | 医療、福祉 | 407万円 |
ここからは、ランキングの中でも平均年収が高い上位5業種の特徴について解説します。
それぞれについて解説します。
電気・ガス・熱供給・水道業:766万円
電気・ガス・熱供給・水道業とは、電気やガス、熱、水を供給する事業や汚水や雨水の処理などを行う事業を指します。
人々の生活に不可欠な公共事業であり、安定性が高い業種です。
平均年収は766万円で、他の業種と比べてもダントツで高いと言っても過言ではありません。
平均年収がこれだけ高い理由としては、人件費がかかりにくいことなどが挙げられます。
金融業・保険業:677万円
金融業とは資金取引の仲介を行う事業で、具体的には銀行や証券会社などが挙げられます。
また、保険業とは保険加入者から保険料を受け取り、保険事故が発生した際に保険金を対象者に支払う事業のことです。
金融業・保険業の平均年収は約677万円で、電気・ガス・熱供給・水道業に次いで第2位を獲得しています。
金融業・保険業の年収が高い理由としては、金融機関が規制業種であるため、高い利益率を確保しやすいことなどが挙げられるでしょう。
情報通信業:624万円
情報通信業とは、情報の伝達を行う事業所や情報の処理、提供などのサービスを行う事業を指します。
具体的には、TV放送局や携帯電話会社などが挙げられます。
平均年収は約624万円で、業種別年収ランキングの第3位にランクインしています。
情報通信業は生活や産業活動の基盤となっている事業所が多く、経営が安定しているため、年収が高い傾向にあると言えるでしょう。
学術研究、專門・技術サービス業・教育、学習支援業:521万円
学術研究、專門・技術サービス業・教育、学習支援業とは、学術・開発に携わる研究期間や、專門サービス業などを指します。
具体的には医学・薬学研究所や法律事務所などが挙げられます。
平均年収は約521万円で、業種別年収ランキングでは第4位でした。
利益率が高い業種が多く安定した収益を得られることから、平均年収が高くなっていると考えられます。
製造業:516万円
製造業とは、原材料や素材を加工し製品を生産・販売することで利益を得る業種のことです。
自動車、電気機器、医薬品、食品など幅広い業種が「製造業」に分類されています。
平均年収は約516万円で、業種別年収ランキングでは第5位を獲得しています。
製造業の年収が高い理由としては、売り手市場であることや、残業手当・深夜手当が充実していることなどが挙げられます。
企業別の平均年収ランキングTOP10
続いて、企業別の平均年収ランキングを紹介します。
有価証券報告書を提出している企業の平均年収をまとめたところ、ランキングTOP10は以下の通りでした。
順位 | 社名 | 平均年収 | 平均年齢 |
---|---|---|---|
1位 | M&Aキャピタルパートナーズ | 約3161万円 | 32歳 |
2位 | キーエンス | 約2279万円 | 35.8歳 |
3位 | 三菱商事 | 約1939万円 | 42.9歳 |
4位 | ヒューリック | 約1904万円 | 39.6歳 |
5位 | 三井物産 | 約1783万円 | 42.3歳 |
6位 | ドリームインキュベータ | 約1776万円 | 37.1歳 |
7位 | 伊藤忠商事 | 約1730万円 | 42.4歳 |
8位 | 住友商事 | 約1605万円 | 43.2歳 |
9位 | 丸紅 | 約1593万円 | 42.3歳 |
10位 | テレビ東京HD | 約1522万円 | 49歳 |
ここからは、ランキングの中でも平均年収が高い上位5つの企業の特徴ついて解説します。
それぞれについて解説します。
M&Aキャピタルパートナーズ:約3161万円
M&Aキャピタルパートナーズは企業同士のM&Aの仲介を行っている会社です。
毎年高年収企業の常連となっており、2023年の企業別平均年収ランキングでは堂々の第1位を獲得しました。
高年収を実現できる理由としては、高いインセンティブを付与できることやM&Aという高収益な業界であることなどが挙げられるでしょう。
社員に高いインセンティブを付与することでやる気を引き出し、業績を伸ばしていると予想されます。
キーエンス:約2279万円
キーエンスは自動制御機器、計測機器、顕微鏡などの開発・製造販売を行っている会社です。
営業力がとにかく高いことが特徴で、BtoB企業であるにも関わらず多くの人に認知されています。
他社の一般的な営業利益率は5%程度と言われている中で、キーエンスの営業利益率は約55%と圧倒的に高いです。
これは、高い報酬を支払い優秀な人材を集めているからこその結果だと言えるでしょう。
三菱商事:約1939万円
三菱商事は三菱グループの大手総合商社です。
天然ガスや石油などのエネルギー事業から、自動車や食品産業まで幅広い事業を展開しています。
業績が好調で圧倒的な収益性があるため、平均年収が高くなるのも当然だと言えるでしょう。
三菱グループを基盤とした総合力があるため、事業提携や企業買収などさまざまな事業機会にアプローチできるという強みがあります。
ヒューリック:約1904万円
ヒューリックは不動産の保有賃貸・投資開発を行っている会社です。
年収が高く、福利厚生が極めて充実していることで定評があります。
ヒューリックが高年収を実現している要因のひとつとして挙げられるのは賞与の高さです。
銀座などの一等地の不動産を多く所有していることから収益力が高く、これが賞与に反映されていると考えられます。
三井物産:約1783万円
三井物産は、三井グループの大手総合商社です。
事業内容も多岐に渡っており、金属・エネルギー・機械・化学品・鋼鉄製品などあらゆる商材を取り扱っています。
高年収を実現できる要因の1つには、収益力の高さが挙げられます。
売り上げだけでなく純利益も高いため、社員に年収という形で大きく還元できるという仕組みです。
昇給額やボーナスの高さに定評があるのも、三井物産がそれほど大きな業績をあげている証拠だと言えるでしょう。
ここまで、紹介してきたような「大手企業」に就職したい場合は、ハイクラス向けの転職エージェントを利用するのがおすすめです。
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年収が高いと言われるのはいくらから?
年収が高いのはいくらから?
いくらから"勝ち組"と言える?
このような疑問を持ったことはありませんか?
しかし結論として「年収が高い」と言われるための基準は明確にはありません。
とはいえ、
- 日本の平均世帯年収は545.7万円
- 日本の世帯年収の中央値は423万円
- 平均所得金額以下の人の割合は61.6%
であることを考えると、年収約550万円を超えたあたりで「高年収」だと考えても良いでしょう。
平均以上に稼ぐことができれば、自由に使えるお金が増えて潤いのある生活を送りやすいです。
次の見出しでは「年収別の生活水準」を一覧表にまとめているので、年収の増加に伴いどのような日々を送ることができるのかをイメージしてみてください。
なお、年収500万円の生活水準を詳しく知りたい方は、下記の記事で詳しく解説しているためぜひ参考にしてください。
年収別の生活水準一覧表
総務省の家計調査年報(家計収支編)2021年(令和3年)によると、月収60.5万円の世帯の収支割合は以下の通りです。
- 非消費支出(税金・社会保険料など):約18.6%
- 消費支出(生活費):約51.1%
- 黒字(自由に使えるお金):約30.2%
これらの割合を元に、非消費支出・消費支出・黒字を年収別に換算・算出したものを以下の表にまとめました。
年収ごとの生活水準をイメージするための1つの材料として参考にしていただければ幸いです。
年収(月収) | 税金・社会保険料など(月額) | 生活費(月額) | 黒字(月額) |
---|---|---|---|
300万円(25万円) | 約55.8万円(約4.7万円) | 約153.3万円(約12.8万円) | 約90.6万円(約7.6万円) |
400万円(33.3万円) | 約74.4万円(約6.2万円) | 約204.4万円(約17.0万円) | 約120.8万円(約10.1万円) |
500万円(41.7万円) | 約93万円(約7.8万円) | 約255.5万円(約21.3万円) | 約151万円(約12.6万円) |
600万円(50万円) | 約111.6万円(約9.3万円) | 約306.6万円(約25.6万円) | 約181.2万円(約15.1万円) |
700万円(58.3万円) | 約130.2万円(約10.9万円) | 約357.7万円(約29.8万円) | 約211.4万円(約17.6万円) |
800万円(66.7万円) | 約148.8万円(約12.4万円) | 約408.8万円(約34.1万円) | 約241.6万円(約20.1万円) |
元データである「家計調査年報(家計収支編)2021年(令和3年)」のモデルケースは「二人以上の世帯のうち勤労者世帯」です。
そのため、家族構成によっては表の数値が現実と乖離している場合があります。
なお、手取り30万を実現するためには年収約500万円前後に達する必要があります。
手取り30万円に達すると、どのような生活を送ることができるのかについては、下記の記事で紹介しているためぜひ参考にしてください。
あなたは平均以上?分類別の平均年収を公開!
国税庁の「令和3年分 民間給与実態統計調査」によると、1年を通じて勤務した給与所得者の1人当たりの平均給与(平均年収)は 443 万円でした。
また、平均年収を男女別で見てみると
- 男性:545万円
- 女性:302万円
でした。
その他、以下の2つの観点から平均年収を調査しました。
それぞれについて解説します。
年代・男女別
国税庁の「令和3年分 民間給与実態統計調査」によると、年代・男女別の平均年収は以下の表の通りです。
年齢 | 男 | 女 | 男女計 |
---|---|---|---|
19歳以下 | 152万円 | 113万円 | 133万円 |
20〜24歳 | 287万円 | 249万円 | 269万円 |
25〜29歳 | 404万円 | 328万円 | 371万円 |
30〜34歳 | 472万円 | 322万円 | 413万円 |
35〜39歳 | 533万円 | 321万円 | 449万円 |
40〜44歳 | 584万円 | 324万円 | 480万円 |
45〜49歳 | 630万円 | 328万円 | 504万円 |
50〜54歳 | 664万円 | 328万円 | 520万円 |
55〜59歳 | 687万円 | 316万円 | 529万円 |
60〜64歳 | 537万円 | 262万円 | 423万円 |
65〜69歳 | 423万円 | 216万円 | 338万円 |
70歳以上 | 369万円 | 210万円 | 300万円 |
男性の場合、20代後半から60歳未満にかけて平均年収がグンと高くなる傾向にあります。
40歳に差し掛かる頃には「年収584万円」に達することから「高年収」だと言われる機会も増えるでしょう。
その一方で、女性の場合は年齢による年収差は顕著に出にくいことが分かります。
これは「女性の方が出産や育児などのライフイベントに仕事が左右されやすい」ということが要因の1つだと予想されます。
都道府県別(平均月収)
厚生労働省の「令和4年賃金構造基本統計調査」によると、都道府県別の平均月収は以下の通りでした。
都道府県 | 平均月収 |
---|---|
全国 | 約31.1万円 |
北海道 | 約26.7万円 |
青森 | 約24.7万円 |
岩手 | 約25.2万円 |
宮城 | 約28.4 万円 |
秋田 | 約25.9 万円 |
山形 | 約25.4 万円 |
福島 | 約26.7万円 |
茨城 | 約30.5 万円 |
栃木 | 約29.6 万円 |
群馬 | 約28.4 万円 |
埼玉 | 約30.5 万円 |
千葉 | 約30.9 万円 |
東京 | 約37.5万円 |
神奈川 | 約33.5 万円 |
新潟 | 約27.5万円 |
富山 | 約28.1 万円 |
石川 | 約28.3万円 |
福井 | 約28.3 万円 |
山梨 | 約28.7 万円 |
長野 | 約28.5万円 |
岐阜 | 約29.2 万円 |
静岡 | 約29.4万円 |
愛知 | 約31.2 万円 |
三重 | 約29.6 万円 |
滋賀 | 約30.3万円 |
京都 | 約30.5 万円 |
大阪 | 約33.0 万円 |
兵庫 | 約31.2 万円 |
奈良 | 約31.0万円 |
和歌山 | 約28.8万円 |
鳥取 | 約26.3万円 |
島根 | 約26.3 万円 |
岡山 | 約28.5万円 |
広島 | 約29.6 万円 |
山口 | 約28.3 万円 |
徳島 | 約27.7 万円 |
香川 | 約28.2 万円 |
愛媛 | 約26.7万円 |
高知 | 約26.5 万円 |
福岡 | 約29.6 万円 |
佐賀 | 約26.5 万円 |
長崎 | 約26.7万円 |
熊本 | 約27.0 万円 |
大分 | 約27.5 万円 |
宮城 | 約24.9万円 |
鹿児島 | 約25.6万円 |
沖縄 | 約25.2万円 |
全国計(約31.1万円)よりも賃金が高かったのは、以下の5都府県です。
- 東京都:約37.5万円
- 神奈川県:約33.5 万円
- 愛知県:約31.2 万円
- 大阪府:約33.0 万円
- 兵庫県:約31.2 万円
その中でも最も高収入であるのは、東京都(約37.5万円)でした。
平均年収を越えよう!高い給料を得る5つのポイント
日本の平均世帯年収である「545.7万円」という値を見て、
自分はこんなに給料をもらっていない…
と心が沈んだ方もいたと思います。
しかし実際のところ、平均所得金額以下の割合は61.6%であり「半数以上が平均年収を超えていないのが現状」だと言えます。
そのためここでは、平均年収を超えたいと考える人のために、高い給料を得るためのポイントを5つ紹介します。
今よりも収入を上げたいと感じた方は、ぜひ参考にしてください。
それぞれについて解説します。
業務独占資格を取る
高い給料を得るためのポイントとしてまず挙げられるのは、業務独占資格を取ることです。
業務独占資格とは、その資格を持っていないとできない業務がある国家資格のことです。
特に取得難易度が高い資格では希少価値が高い人材になれるため、年収は高くなる傾向にあります。
業務独占資格が必要な職種には、航空機操縦士、医師、看護師などが挙げられます。
実力主義の会社に入る
高い給料を得るための方法としては、実力主義の会社に入るという手もあります。
というのも、実力主義の会社では、功績に応じて報酬を上乗せしてもらえる制度(インセンティブ)を採用している業界も多いからです。
インセンティブ制度があれば、実力をつければつけるほど高い報酬を得られるため、若いうちからでもしっかり稼げる可能性が高いです。
そのため、特に年齢に関係なく高い給料を得たい人にとっては、実力主義の会社に入るのが非常におすすめだと言えるでしょう。
大学を卒業する
高い給料を得るためには、大学を卒業することも大切です。
なぜなら、高卒者よりも大卒者の方が平均年収が高くなる傾向にあるからです。
厚生労働省の「令和4年賃金構造基本統計調査」によると、高卒者の平均年収が「約328万円」、大卒者の平均年収が「約435万円」でした。
これは、高卒者よりも大卒者の方が大手企業に採用されやすい傾向にあることなどが要因の1つだと言えるでしょう。
そのため、将来的に高い給料を得たいと考えるなら、大学を卒業することを視野に入れるのがおすすめです。
成果を出す
高い給料を得るためには、成果を出すことも大切です。
なぜなら、結果を出せる人材になれば、勤め先の企業から優遇される可能性が高まるからです。
業績を上げれば上げるほど、あなたの転職を防ぐために高い給料を設定してもらえる可能性が高まります。
また、会社にとって貴重な人材になることができれば、給料交渉に踏み切ることも可能です。
そのため、高い給料を得たいと考えるなら、今いる職場で大きな業績を残せるように立ち回るのも良いでしょう。
なお、給料交渉を成功させるための方法は下記の記事で解説しているため、ぜひ参考にしてください。
収益性が高い業界の企業を選ぶ
高い給料を得るためのポイントの1つに、収益性が高い業界の企業を選ぶことも挙げられます。
収益性が高い業界では成果を社員に還元しやすくなるため、職種に関係なく給料が高く設定されることが多いからです。
収益性が高い職業・業種・企業については、前述した平均年収ランキングを参考にしてみてください。
そうすることで、どの環境に身を置けば大きく稼げるのかが見えてきます。
なお「自分が活躍できて稼げる職場」を探したい場合は、転職エージェントを利用するのがおすすめです。
というのも、転職エージェントを利用すれば、転職のプロがあなたの能力に合わせて高年収の職場を紹介してくれるからです。
次の見出しでは、高い年収を得たい人におすすめの転職エージェントを3つ紹介しているため、転職を機に年収を上げたい人はぜひ参考にしてください。
高い年収を得たい人におすすめの転職エージェント3選
ここでは、高い年収を得たい人におすすめの転職エージェントを3つ紹介します。
具体的には、以下の通りです。
それぞれについて解説します。
ビズリーチ
- 高年収の求人案件が豊富にある
- 転職のプロが優良求人を厳選して紹介してくれる
- 優良企業からスカウトされる可能性がある
ビズリーチは「年収600万円以上」のハイクラス層をターゲットにした、ヘッドハンティンング型の転職エージェントです。
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「管理職」「役員」クラスの優良求人を、転職のプロが厳選して紹介してくれるため、転職を機に年収の大幅アップが狙えます。
さらに、有料のプレミアムプランに登録した場合は、「年収1,000万円以上」の求人紹介や、ヘッドハンターへのキャリア相談を受けることも可能です。
採用に積極的な企業が多いため、短期間で優良企業へのキャリアアップを狙いたいという方におすすめの転職エージェントです。
リクルートダイレクトスカウト
- 年収800万円~2000万円という好条件の求人を多数保有している
- 登録後は「スカウトを待つだけ」なので気楽に転職活動ができる
- 年収がアップした事例が多数紹介されており、信頼性が高い
リクルートダイレクトスカウトは、ハイクラス向けに転職支援を行うスカウト型転職エージェントです。
年収800万円~2,000万円という好条件の求人を多数掲載しているため、年収を大幅に上げたい人におすすめです。
スカウト型の転職エージェントであるため、一度登録した後は「スカウトを待つだけ」という気軽さも魅力の1つです。
また、年収がアップした事例や大手企業への転職成功例なども多数紹介されていることから、信頼性も非常に高いと言えるでしょう。
サービスの利用料は完全無料であるため、気軽に登録することができます。
年収800〜2,000万円の求人多数
\登録後はスカウトを待つだけ!/
JACリクルートメント
- 職場の内部事情を詳しく知れる
- 年収1,000万円以上の非公開求人あり
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JACリクルートメントは、外資・グローバル企業に強いハイクラス向けの転職エージェントです。
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年収1,000万円以上の非公開求人が多数掲載されているため、転職を機にしっかりと年収を上げられます。
また、専門性の高いアドバイザーが、あなたの強みに合わせて求人案件を紹介してくれるため、ミスマッチが起こりにくいです。
各社の特徴に合わせて手厚く面接対策を行ってくれるため、面接に苦手意識がある方でも内定を取りやすくなります。
「高年収」と言われるために「年収550万円」をめざそう!
ここまで【2023年度版】職業・業種・企業別の平均年収ランキングに加えて、平均年収を超えるために大きく稼ぐ方法について解説してきました。
もう一度要点を振り返ります。
- 職業別の平均年収ランキングTOPは、航空機操縦士:約1600万円
- 業種別の平均年収ランキングTOPは、電気・ガス・熱供給・水道業:766万円
- 企業別の平均年収ランキングTOPは、M&Aキャピタルパートナーズ:約3161万円
- 年収が高いと言われるのは「年収約550万円」を超えたあたり
- 日本の一人当たりの平均年収は「443万円」
- 平均年収を超えるためには「業務独占資格を取る」「収益性の高い業界の企業を選ぶ」などがおすすめ
- 高い年収を得たい人におすすめの転職エージェントは「ビズリーチ」
各平均年収ランキングを見ていると「自分はこんなに給料をもらっていない…」と心が沈んでしまいがちですが、年収約550万円さえ越えれば「高年収」だと言われる機会も増えてきます。
そのため、もう少し給料を上げたい感じる場合は「年収500万円前後」を目指して、給料アップに励むことから始めましょう。
なお、年収500万円に達する年齢は、30〜40代あたりが平均となります。
30代40代におすすめの転職サイトは、以下の記事で解説しているため、年収をアップするための参考にしていただけると幸いです。